介護保険制度では、介護用ベッドや車イスなどの高価な福祉用具を、利用者１割負担の安価な使用料でレンタルできます。
	レンタルに適さないポータブルトイレや入浴補助用具などについては、利用者が１割の負担で購入できる制度があります。
	このほか、わかばでは、杖、食器、衣類などのご本人の自立や介護の軽減に役立つ福祉用具、用品を適　正な価格で販売しております。

介護予防サービスの対象になる福祉用具レンタル

介護保険サービスの対象になる福祉用具

１割負担で購入できる福祉用具

介護保険を使って福祉用具をレンタルするには
資格
　福祉用具を介護保険を使ってレンタルするためには、要介護１〜５、または要支援１、２に認定されていることと、居宅介護支援事業所が決まっていることが必要です。居宅介護支援事業所が決まっていないときはわかばにご相談ください。
　要支援１、２及び要介護１の場合は、レンタルの対象に制限がありますので、ご注意ください。
手続き
�@介護用ベッドなどを使用したいときには、まず、ケアプランを作成している居宅介護支援事業所にご相談下さい。その事業所のケアマネージャーがご利用者の希望を聴き、福祉用具貸与を行っている事業所に連絡します。
�A　その後、福祉用具貸与事業所の福祉用具専門相談員がご利用者宅を訪問し、身体・生活状況に適した用具を選定いたします。
�B　レンタルの契約をします。このとき、重要事項の説明があります。
�C　通常３日以内で注文した福祉用具が納入されます。
支払方法
　使用料は、毎月の介護保険自己負担分とともに請求されます。通常１割自己負担です。

介護保険を使って福祉用具を購入するには
資格
　介護保険を使って自己負担１割で福祉用具を購入する場合も、レンタル同様要介護１から５又は要支援１、２に認定されていることが必要です。ただし、ケアプラン作成を事業者に依頼していなくても本人又は家族が手続きをすることが可能です。
手続き
�@　まず、福祉用具を扱っている事業所に連絡してカタログ等必要な資料を取り寄せ、ご希望の用具を注文します。このとき、その用具が介護保険に該当するかどうか確認が必要です。（登録のない商品は、介護保険で購入できません。）
�A　商品が到着し、代金を全額支払ったら、福祉用具購入費支給申請書に領収書と福祉用具のカタログを添えて行政の窓口に申請します。
�B　後日、指定した口座に購入費の９割分の金額が振り込まれます。
　実際には、わかばなどの福祉用具レンタルを行っている事業所に依頼するのが便利です。用具の選定から福祉用具購入費の支給申請まですべての手続きを代行いたします。
　ケアプランを作成している場合には、ケアマネージャーに相談するとよいでしょう。

介護保険の対象にならない福祉用具を購入するには
　介護保険の対象になる福祉用具は、あくまでも標準的なものであり、身体に合わせて作成する車いすや最新の介護用ベッドなどは対象になりません。また、障害や麻痺のある場合に使いやすい食器、衣類、靴などの日常生活品も対象になりません。わかばでは、あると便利な福祉用具や日常生活品の販売も行っております。ご依頼があれば、カタログを持って担当者がお伺いします。